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Mother Earth Concert vol.5 HOPE~希望~ 東日本大震災・津波遺児支援

言語聴覚士になるには

わたしは特に、「言語聴覚士」を目指していたわけではありません。目の前にあることを選んでいったらたどり着いた、と言った方がよいでしょう。

 

自分には得意なことがなくて、何が好きなのかもわからなくて、高校生の時に進路を選ぶ時も迷っていました。ただ、その頃から人の心に関心があったのは事実です。しかしその頃、「心」は漠然としていて曖昧で、自分にはとても扱いきれないと思っていました。

 

大学に進学し、専攻したのは「言語障碍児教育」でした。教育大学でしたので、教員免許を取得できます。その当時、聾学校の教員免許を取得できる大学は全国で二校しかありませんでした。珍しさもありましたし、言語に障碍をもつ姉の存在もあって、その課程を専攻することにしたわけです。しかし、一度に多人数を相手にしなければならない教育の現場で、わたしはどこに基準を合わせていいか迷い、個々の存在への対応に限界を感じ、その道には進みませんでした。

 

卒業後は「児童相談所」で多くの学びをさせていただきました。言語聴覚士の国家資格はその間にできたものです。当時、現場では、「言語療法士」として活躍している方が大勢いました。その現職者の救済処置として、現場で5年以上働いた経験のある人たちは、「言語聴覚士」になるための指定講習会を受講することができました(5年間のみ)。それを受講することによって国家試験を受けるための切符を手にできたのです。わたしは、救済処置期間のギリギリ4年目に東京に出向き、10日間朝から晩まで缶詰になって受講しました。それは2000年の暑さが厳しい夏でした。結果、運よく資格を取得することができ、今に至っています。

 

現職者の救済措置期間は5年間だけでしたので、今は言語聴覚士養成所などに通わないと受験資格を取得することができません。詳しくは、下記をご覧ください。

 

言語聴覚士になるには、国の指定した養成校を卒業して受験資格を得て、国家試験に合格する必要があります。

 

〔言語聴覚士法〕免許と試験

第三条 言語聴覚士になろうとする者は、言語聴覚士国家試験(以下「試験」という。)に合格し、厚生労働大臣の免許(第三十三条第六号を除き、以下「免許」という。)を受けなければならない。
第三十条 試験は、毎年一回以上、厚生労働大臣が行う。

高校卒業後、言語聴覚士の養成校で3年以上学ぶか、指定された必要な科目を履修できる大学で学ぶか、あるいは一般の(言語聴覚士とは直接関係のない)大学を卒業後2年以上養成校で学ぶパターンがあります。

〔言語聴覚士法〕受験資格

第三十三条 試験は、次の各号のいずれかに該当する者でなければ、受けることができない。

  学校教育法(昭和二十二年法律第二十六号)第五十六条第一項の規定により大学に入学することができる者(この号の規定により文部科学大臣の指定した学校が大学である場合において、当該大学が同条第二項の規定により当該大学に入学させた者を含む。)その他その者に準ずるものとして厚生労働省令で定める者で、文部科学大臣が指定した学校又は厚生労働大臣が指定した言語聴覚士養成所において、三年以上言語聴覚士として必要な知識及び技能を修得したもの

  学校教育法に基づく大学若しくは高等専門学校、旧大学令(大正七年勅令第三百八十八号)に基づく大学又は厚生労働省令で定める学校、文教研修施設若しくは養成所において二年(高等専門学校にあっては、五年)以上修業し、かつ、厚生労働大臣の指定する科目を修めた者で、文部科学大臣が指定した学校又は厚生労働大臣が指定した言語聴覚士養成所において、一年以上言語聴覚士として必要な知識及び技能を修得したもの

  学校教育法に基づく大学若しくは高等専門学校、旧大学令に基づく大学又は厚生労働省令で定める学校、文教研修施設若しくは養成所において一年(高等専門学校にあっては、四年)以上修業し、かつ、厚生労働大臣の指定する科目を修めた者で、文部科学大臣が指定した学校又は厚生労働大臣が指定した言語聴覚士養成所において、二年以上言語聴覚士として必要な知識及び技能を修得したもの

  学校教育法に基づく大学(短期大学を除く。)又は旧大学令に基づく大学において厚生労働大臣の指定する科目を修めて卒業した者その他その者に準ずるものとして厚生労働省令で定める者

  学校教育法に基づく大学(短期大学を除く。)又は旧大学令に基づく大学を卒業した者その他その者に準ずるものとして厚生労働省令で定める者で、文部科学大臣が指定した学校又は厚生労働大臣が指定した言語聴覚士養成所において、二年以上言語聴覚士として必要な知識及び技能を修得したもの

  外国の第二条に規定する業務に関する学校若しくは養成所を卒業し、又は外国で言語聴覚士に係る厚生労働大臣の免許に相当する免許を受けた者で、厚生労働大臣が前各号に掲げる者と同等以上の知識及び技能を有すると認定したもの

参考リンク

言語聴覚士国家試験の施行:厚生労働省。言語聴覚士国家試験施行の案内。

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